「地頭の良い人」と、そうでない人の本質的な違いはどこにあるか。、発達障!!

1 :ノチラ ★:2018/02/13(火) 13:07:54.25 ID:CAP_USER

https://i1.wp.com/i.imgur.com/Q7tXwZb.jpg コンサルタントをやっていた頃、良いか悪いかは別として、採用に関して「地頭の良さ」を重視する風潮があった。

地頭の良い人間は一定の訓練でそれなりのコンサルタントになる。

だが、お世辞にも地頭の良いとはいえない人間は、いつまでたっても一人前になれなかったからだ。

実際、私が20代半ばで所属していた部署では、中途採用にあたって「学歴」をさほど重視していなかった。

重視していたのはとにかく「地頭」だ。

ある応募者は、「高卒」で「自動車整備工」になり、そして「先物取引の営業」に転職、そして最後に「漁師」という経歴を持っていたが、彼は採用された。

彼の言動は、地頭の良さを十分に感じるものであったからだ。

彼の業務経験の貧しさは訓練でなんとかなる、皆がそう思ったのである。

彼はその後、会社に大きな貢献を残し「支社長」まで努めたのだから、その時の判断は間違っていなかった。

この「地頭」の正体について、私はずっと気になっていた。

地頭の良さとは一体何なのか。

そんなことを考えていたところ、ある方から佐藤優氏の本を読むことを勧められた。

佐藤優氏は元外交官であり、いわゆる諜報活動(スパイ活動)を行っていたことで知られる。

著作の中で、佐藤優氏は、諜報活動を「インテリジェンス」と呼び、情報(インフォメーション)の入手と明確に区別をしている。

氏が言うには、インテリジェンスとは「ありふれた情報(インフォメーション)から、より深い意味や意図を読み取る行為」である。

例えば、彼が「インテリジェンスの氏」と仰ぐチェコ人のマストニークという人物がいる。

このマストニーク氏が佐藤氏に向かって言ったフレーズが、「インテリジェンス」の本質をよく示している。

「新聞を馬鹿にしないことだ。『プラウダ』(ソ連共産党中央委員会機関紙)と『イズベスチヤ(ニュース)』(ソ連政府機関紙)に掲載される共産党中央委員会や政府の決定、社説については、どんなに内容が退屈でも、必ず赤鉛筆で重要事項をチェックしながら読むことだ。

そうそう、モスクワではチェコスロバキア共産党機関紙『ルデー・プラーボ(赤い正義)』も購読できるので、同じように赤鉛筆を持ちながら読むことだ。半年もすれば新聞の行間から何が実際に起きているのかが読み取れるようになる」

マストニーク氏からこの晩に聞いた助言は、モスクワで私がロシア人と付き合い、ロシア人の内在的論理を理解する上でとても役に立った。

自壊する帝国 (新潮文庫)

マストニーク氏は「新聞の行間から、実際に何が起きているのか読み取れるようになる」と指摘している。

私は膝を打った。

これこそが、「インテリジェンス」の本質、ひいては「地頭」の本質ではないだろうか。

つまり「地頭の良い人」というのは、同じ情報に接していても、そうでない人に比べて、そこから読み取ることができる情報が桁違いに多いのだ。
http://blog.tinect.jp/?p=48982

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ジワジ^^^、法科大学院入学、未修者3割枠撤廃へ 志願者が激減

1 :ノチラ ★:2017/11/24(金) 09:17:07.66 ID:CAP_USER

https://i1.wp.com/i.imgur.com/JoZLrUf.jpg 文部科学省は、法科大学院の入学者の3割以上を、法学部などを卒業していない「未修者」とする基準を撤廃する方針を決めた。各大学院の2019年度入試から適用される。法科大学院の志願者が減るなか、3割を確保するために水準の低い学生を入学させていることが、司法試験の合格率低下につながっているという指摘もあり、方針を転換する。

 法科大学院は「社会人など多様な人材を法曹に呼び込み、質・量ともに豊かな法律家を育てる」という司法制度改革の理念を受けて、04年度に始まった。こうした多様な人材を集めるため、文科省は03年に「未修者を入学者の3割以上とする」と告示した。

 だが、法科大学院を修了した人の司法試験合格率は当初想定された7、8割に遠く及ばず、最近は2割台と低迷。特に未修者コースは、標準の3年で修了できる人が約半数にとどまり、今年の司法試験合格率は約12%だった。このため未修者の志願者が激減し、「3割以上」が大学院の実態にあわなくなっていた。

 中央教育審議会はこの春から、法科大学院を扱う特別委員会などで、こうした問題について検討。22日の特別委で文科省が「3割」の基準を撤廃する方針を示し、おおむね了承された。ただ、「多様な人材の確保は維持すべきだ」との意見も出ており、文科省は各大学院に対し、優秀な未修者を集める努力の継続を求める。担当者は「未修者の質を確保し、司法試験の合格率上昇につなげたい。多様な人材を法曹界に送り出す、司法制度改革の理念に基づく対応だ」と話す。

 文科省は法学部を卒業した「既修者」の志願者数の減少にも対応しようと、法学部と法科大学院を計5年で修了する「法曹コース」(仮称)も導入する方針だ。現在は法学部で4年、大学院で2年学ぶ形が一般的だが、時間的・経済的な負担が大きく、法科大学院を修了しなくても司法試験の受験資格を得られる「予備試験」に流れる学生も増えている。

 現在も、飛び入学制度などがある大学では法学部で3年学んでから法科大学院に進む人がいるが、「きわめて優秀な学生」による例外的なケースという。法曹コースでは、法科大学院と連携する法学部が、3年で卒業することを前提としたカリキュラムを作れるようにする。
http://www.asahi.com/articles/ASKCQ6TDBKCQUTIL05P.html

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